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恐怖のカキコを見つけてしまった

あるブログの、あるカキコのコメントに、某大企業(すでに堕ちているが)に対する辛らつなカキコがあった。実名がわからないよう、一部は割愛するが、かなり恐ろしい。

年功序列より酷い差別人事が横行し、北朝鮮のような密告政権が公然と行われている。こんな恐怖政治の元でまともに働けるはずなどないのだ。
有能な人はどんどん脱北した現実があるって事も記されている。残っている人でも、脱北を図った人が多数いたことは想像に難くない。
結婚する人などさっぱり現われなくなるとか、多少の風邪では病院に行かないとか、突如重病に倒れる人が出るとか、新聞すら買えないので社会に疎くなるとか、昼食をカップメンなどに落とす人が増えるとか、社内に設置した自販機の売り上げが立たずに赤字になるなど、副次的にネガティブ効果も生じているはずだ。

コミュニケーション強化と上層部がやったところで、現場はさらに冷え切るような現実もそこらじゅうに転がっています。

◇ ◇ ◇

 少し古いが2008年の月刊プレジデント5月5日号(上場企業の社員と役員の給与を紹介)を見ると少なくとも2002-2007年度(大恐慌直前)迄の間に既に上場企業内でもかなり理不尽な格差が広がった事と官僚統制の強化を示唆するデータが見られる。

 Zを例にとろう。Zは官公庁から多くの官僚の天下りを受け入れている。また、Zは2002-2007年度の間一貫して業績を落としてきた(事業売却などの営業外損益は除く)。

 ところがその5年間で役員の年俸は平均で約2.5倍(4千万円代)に激増する一方、一般社員の平均年俸は約30万円(4%前後)減少し700万円代前半となった。

 2-3年前に(その当時好調だった)Sの株主総会と比較した新聞記事があった。勿論Sの方は業績好調だった為、株主総会は順調に進んだ。そしてZの方は終始経営陣の責任を追求する罵声が飛び交った。特に利益処分案のところでは業績を一貫して降下させたにも関わらず経営陣が自らに対し高額の報酬を提示した事について厳しい非難が集中したという。経営陣はその非難に対して終始「認めてください」の一点張りだったという。その株主総会以降Zは業績を好転させていない。にもかかわらずその翌期以降の株主総会についてのZの様子は新聞に目立って掲載されることはなかった。Z社員に聞くと、社長はSと比較されていた時も、社員に対して自らの社内向けサイトで株主総会にて業績についての厳しい指摘があった旨コメントするも、自らの報酬について株主総会で追求を受けたことについては全く触れなかったという。それ以降も業績が低迷を続けているにも関わらず社長が発する一言はせいぜい「厳しい株主総会だった」だけだという。「経営陣は報道への働きかけだけではなく株主総会の会場の定員を少なくしたりサクラで会場を埋めるなどのセコい細工を施しているのでは...?」と社員は語る。

 因みにZの経営陣は大恐慌以降、自らの年俸を半分にすると発表しながら現状の地位にしがみついているが、半分に減らしても2002年度から比べれば未だに1.25倍であり、増えているのだ。一方一般社員の平均年俸は2002-2007年度の下げ幅を2008-2009年度だけで遥かに凌駕するのは確実とみられている。

 これまた少し古いが大前研一氏が日経BPネットの「『産業突然死』の時代の人生論」の第145回目に「Zは不振事業をどう解消すべきか」と題してZの経営分析と提言を行なっている。大前氏は公表された数字だけから分析しているだけとことわっており、技術動向や天下り官僚による動きなどは無視されているが、それでも経営陣の無能ぶりをやや遠回しに指摘している。

 この分析の中で大前氏はZの子会社の大株主でありZとその子会社の親子上場を批判する外資企業による株の買い増し提案をZの経営陣が断った件について「資金調達のおいしいチャンスを逃した」と酷評している。ご存じの通りZはその後子会社に対して同業他社を吸収合併させる策をとった。皮肉にも国策的に見れば経営陣の判断は外資の影響力から日本企業を守った訳で結果として正解だった面もある。しかしある社員は「外資企業の申し出を断ったのは外資企業に子会社の中を見られたくなかったからに過ぎない!」と語る。即ちでたらめな経営、お茶汲みとメール当番の如き単純作業しかできない女性役職者の下で実力のある年上の男性ヒラ社員が戦力となって働いている様子(=実力成果主義と正反対の政策がとられている事を象徴)などを見られたくないだけだというのだ。それが本当ならば年功序列より遥かにひどい策がとられているわけで、大前氏の指摘以上にZやその系列会社の内情は悲惨といえる。

(中略)

 N社長がZの実権を握ってから経営はN社長の私利私欲で動き、人事考課はZ本社はもとより資本関係のある系列会社のすみずみに至るまで
 第1キー:イエスマン順
 第2キー:バカ順
にきちんと逆ソートされているという。

 N社長就任以降平成6年あたりから優秀な社員がZからぞろぞろと去っていることを労組も非公式であるが認めているという。しかも大恐慌直前迄少なくともその状況は続いているそうである。

 Z末端社員の間では「N社長が通った後にはぺんぺん草も生えない」と言われている。実際N社長は優秀な社員を流出させ、Zの業績を散々落としておきながらいつのまにかこっそりとZを去り、業界団体に天下り転職してしまった。更に天下り先でも学生との対談で「泥のように働け」との発言で問題になり職員に嫌われているようだ。また業界団体職員の自宅PCからちょっとしたいたずら心で作った情報を流出されてしまうというおまけもついた。

 そしてN社長の経営路線を継承している現社長は社員の間から「ジョンイル総書記」と影で言われている。

 ジョンイル総書記は社内ブログを実験的に立ち上げ、Zや系列企業にも展開、社員同士のコミュニケーションの強化を図るというポーズをとったが、会社や上司の誹謗・中傷は許さないとし、自らやその子飼い幹部等の悪事や失政に対するや批判を封じ込めようとした。現在社内ブログはその運用が中止されているというが、上記牽制にも関わらず遠回しに会社や上司をブログで誹謗・中傷する社員が後を絶たず、ブログ炎上を危惧した経営陣がこっそりと社内ブログの運用を中止したのではないかと社員の間で噂されている。

 尚、内部告発をするためにZには会社から独立した組織があるとされているが、社員によると実際には独立性はなく、駆け込んだ社員は左遷か自己都合退職に追い込まれるという。

 ならば労働組合はどうかという話になるが、Zの組合は第二人事部と言われていることから頼りにならないのだ。

 最後の手段として社長と直談判ということになるが、ジョンイル総書記の社員向けサイトでは総書記自らの情報発信がなされている。また、情報発信への意見欄のようなフォームが用意され、社員の意見を受け付けている。しかし社員によると「あの意見欄はブービートラップだ!」とのことだ。上記社内ブログと同様に社長に意見をすれば痛い目に遭うだけ(ヨイショすればOK!)だという。

 Zを代表する不祥事では「賭博事件」も記憶に新しいが、同時期に同様の不祥事があったKでは賭博に関わった社員を処罰する旨発表されている。一方Zでは賭博に関わった社員の処罰は発表されず、実際に処罰もされていないという。経営陣による内部告発者への当て付けの為かむしろ中には栄転した者すらいるという。ある社員によると当該事業部では以前から既に恒常的に賭博が行なわれていたという。悪い体質はなかなか改まらないようだ。

 心ある多くのZ社員は「現経営陣と経営に不当に干渉する天下り幹部は全員退任の上、現状のヒラから上位役職者のポストをことごとくひっくり返さなければZは業界の山一證券になるだろう。」と指摘する。その意味で政権交替はZにとって会社を変えるチャンスとなる可能性がありそうだ。


自治体破たん・「夕張ショック」の本質改訂版

こんな風になってしまうと、会社は敵しかいない殺伐とした地獄絵図となってしまう。

「経営陣による内部告発者への当て付けの為かむしろ中には栄転した者すらいるという」って、逮捕から復帰して偉くなってしまった輩がいた三菱自動車と同じではないか。
悪名高きUSO800、紙袋二重に、製品不良隠蔽の一連の流れとどこが違うんだ!

こんなことが行われるところでは、直接・間接とわずに反応が出るものとなる。自分に利益が帰ってこないところではアンチになって当然。
会社が出すグーグルアドセンスなどのクリックで利益を毀損するなんてヤツは初歩中の初歩だ。(有料の場合に限るが)社員食堂では一切食事せず、社内の売店は決して使わず、自販機も一切使わない。自分の成績に関係ないところでは、会社へ利益を上げさせるマネは決してしない。
自社製品のカタログをわざともらってくるとか、自社製品を使っているところでは絶対買い物しないとか・・・。

2ちゃんねるのカキコを見ていくと、そんな醜悪な組織への怨念が渦巻いている。
これが案外馬鹿にならない。会社の場合は沈んでいくことが手に取るように分かるからだ。
破たんは免れたものの、イオンに拾われる前のダイエー、パナソニックに拾われる前の三洋電機のカキコは本当に酷かった。更生法申請前のマイカルやそごう、NOVAも酷かった。
取り潰し前のグッドウィルも酷かった。

三菱電機×日立・東芝、富士通×NEC・OKIで見ても差は歴然としている。

最近の2ちゃんねるへのカキコの状況を見ても、そんな気配は容易に読み取れる。堕ちていくところの断末魔となっているところほど酷い。こんな気配を、真偽を見極めつつ、見て行きたいものです。



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プラチナヒルズ

Author:プラチナヒルズ
黄海…もとい後悔三国(中華人民共和国、大韓民国、朝鮮民主主義共和国)は反日で構わないが、プロパガンダで貶めるから嫌いです。
原発は放射性廃棄物の無害化技術が実用化されたら賛成に回ります。

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